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土地条件図

土地条件図の内容

土地条件図は、昭和34年の伊勢湾台風による洪水・高潮被害が地形分類結果と深く関係していたことが発端となり国土地理院で作成が開始されました。 現在は、ハザードマップ作成のための基礎情報として大規模な豪雨災害及び東南海・南海地震などの防災対策推進地域を中心に整備されています。 土地条件図は、2万5千分1地形図の上に

  • 地形分類(山地、台地、低地など)
  • 地盤高線(1m間隔の等高線)
  • 主な防災関係機関

等を重ねて表示したものです。

土地条件図の内容

災害と地形との関連

一般的に言われている地形と受けやすい災害をまとめたものが次の表になります。 この表は今までの災害調査で得られた災害と地形の関係を整理したもので明確な基準ではありません。 また、人工地形については、改変する前の地形や工法によって地盤の良否や受ける災害など異なる場合があります。

地形受けやすい災害
台地・段丘高位面・上位面・中位面・下位面ほとんどなし
低位面まれに内水氾濫
山麓堆積地まれに土石流
低地の微高地扇状地、自然堤防土石流、河川洪水、内水氾濫、高潮洪水等
砂(礫)洲・砂(礫)堆
砂丘まれに津波
低地の一般面谷底平野・氾濫平野河川洪水、内水氾濫、高潮洪水、地震・地盤災害
海岸平野・三角洲
後背低地・旧河道
人工地形水部の埋立地・干拓地河川洪水、内水氾濫、高潮洪水、地震・地盤災害
低地の埋土部・低地の盛土部
造成地の谷埋め部

地形から災害の危険性を知る

土地条件図を構成する情報は、GISデータとして数値化されており、各種解析や加工に利用できます。 土地条件図GISデータは、(1)地形分類データ、(2)地盤高データ、(3)地形図基図データなどから構成されています。 これらの地形分類データと他のデータを組み合わすことで、災害種別毎に被害の可能性が高い地域の特定や、これをもとにした防災計画の策定などに活用することができます。

土地条件図の活用例

液状化可能性区域

平成11年にまとめられた「液状化ゾーニングマニュアル(旧国土庁)」における判定基準に土地条件図の地形分類項目をあてはめ、液状化可能性を抽出しました。

液状化可能性区域

地震時に揺れやすい区域

これまで行われてきた様々な災害調査により得られた地形と地震災害との関係をもとに、地形と地盤の揺れやすさを関連づけ分類しました。

地震時に揺れやすい区域

その他

土地条件図のGISデータを利用する場合、刊行されている数値地図25000(土地条件)とそのCDに格納されているデータビュアを利用することにより、簡便に地形分類の情報が入手でき、災害評価の基礎資料の一つとして活用することが期待できます。 通常、地形だけで全ての災害の危険性を評価することはできませんが、ハザードマップなどを作成する場合の有効な基礎情報であることは間違いありません。 なお、数値地図25000(土地条件)の利用の詳細については「土地条件図の数値データを使用した簡便な災害危険性評価手法」を参照願います。


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